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会社選びで大切な8つの視点

ほとんどの学生は、より良い会社に入りたいと思っています。

しかし、たくさんの企業を分析して希望どおりの企業を見つけるのは、とても難しいことです。

新卒で就職するチャンスは1回だけですから、判断ミスは、大きな後悔につながります。

そこで、世の中にあふれる情報を見極めるために意識すべき8つのポイント(視点)を紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

なお、最後にブラック企業の見分け方についても紹介します。

1 目をひく情報に気を取られない

就職サイトなどで求人情報を見ていると、給料が高い会社の情報に注目してしまいがちです。
これは、婚活サイトで顔写真や身長などの外見的特徴に注目が集まるのと同じで、それが最も役に立つわけではありません。
全体の中のほんの一部の情報に振り回されないことが大切です。

2 数値化できないものを過小評価しない

会社選びでは、数字で表せるもの以外にも、「人間関係」や「ストレス」など、数字で表せないものを考慮することが重要です。
数字で表せる「基本給」や「ボーナス」などに着目しすぎて、数字で表せないものを軽視してしまうと、結果的に判断を誤ってしまいます。

3 見たい情報ばかりを見ない

たとえば、有給休暇の取得率や家賃手当などの福利厚生に注目しすぎると、本来重要なはずの『仕事の中身』や『会社の将来性』などを見極める余裕が失われてしまいます。
見たいと思っている情報だけでなく、目を大きく見開いて、さまざま情報に注意をする必要があります。
自分が興味のないデータの重要性を意識することも大切です。

4 楽観的になりすぎない

人間の脳は、無意識に都合の悪い情報をシャットアウトし、バラ色の未来を信じてしまう傾向があります。
たとえば、3年以内にほとんどの新卒者が辞めてしまう会社であるにも関わらず、「自分なら大丈夫」、「努力次第で成功者になれる」というストーリーを信じてしまうことがあります
会社に関する事実を過大評価していないか、じっくり考えることが大切です。

5 言葉の影響力に惑わされない

人間は、言葉に操られてしまいがちです。
たとえば、「やりがい」や「社会貢献」などの言葉に影響されすぎないように注意しましょう。
企業の宣伝文句に心惹かれそうになったときは、「本当に・・・なのか」と疑問を持ったり、「この言葉は自分にどんな影響を与えているのか」と検討したりすることで、企業の策略を見破ることができるでしょう。

6 社員の言うことを信用しすぎない

会社説明会などで話す社員が「いい人」に見える場合でも、信頼を寄せてしまうのは危険があります。
社員は、あくまでも仕事で会社のPRをしており、採用説明会などで都合の悪い情報を表に出すことはほぼ無いからです。
社員が語った話ではなく、語らなかった話に注意を向けてみるのも良いでしょう。

7 ネットで手に入る情報は真実とは限らない

会社に関するツイート、ブログ、レビュー、ウェブサイトなどは、全ての情報が信頼できるとは限りません。
誰がどんな目的で載せているのか想像し、真偽を見極めることが大切です。
ときに、「なりすまし」や「やらせ」など、人の判断を誤らせることを目的とした情報が存在します。

8 数字は自分で評価する

企業説明会で、業績が前年度よりも「20%アップ」と言って、将来性をアピールする会社があったとします。
しかし、業界全体が同じように業績を伸ばしていたとしたら、その会社が優れているとは言えないでしょう。
また、20%といっても、10億が12億になったのと、100億が120億になったのとでは、全く違った評価になります。
他人がした評価に身を任せるのは危険です。
数字に強くなり、自分で数字を評価するできるようになりましょう。

参考 ブラック企業の見抜き方

ブラック企業とは、法令違反の労働を従業員に強いている企業や、パワーハラスメントなどの暴力的行為が横行する企業のことをいいます。
ブラック企業を見極める指標には、様々なものがあります。たとえば、「長時間労働」、「セクハラ・パワハラがある」、「低賃金」 、「残業代未払いがある」、「退職金制度がない」などです。
ここでは、求人情報でわかる、特に注意すべきポイント①~④を挙げます。
これらのポイントは、特に、情報が手に入りにくい中小企業の見分けに役立つと思います。

①募集人数

ブラック企業は、採用者の何割かが辞める前提で、募集人数を多く設定します。
現在の従業員数と、求人票の募集人数とを比較し、あまりにも募集人数の割合が多い場合は、ブラック企業である可能性が高いです。
ひとつの目安として、20%以上である場合は注意です。つまり、100人の企業の新規募集人数が20人といった場合です。

②職種・仕事内容

求人票に記載の職種があいまいに記載されている場合は、注意です。
「○○○○アドバイザー」や、「○○○○コンサルタント」などのあいまいな名称を掲載することで、マイナスイメージを避けようとする狙いがあるからです。
たとえば、「ハウスクリーニングコンサルタント」という職種の仕事内容が、訪問先の家庭の害虫駆除であったというケースや、「テレフォンアポインター」という職種の仕事内容が、ひたすら企業に電話して商品を売り込むことだった、というケースがあります。

③会社の特徴

会社の特徴で、一番にPRされていることが、事業内容でない場合や、会社の将来性ではない場合、注意です。
たとえば、会社の特徴が、「アットホームな職場」としか記載がなかったり、「フラットな組織」としか記載がなかったりする場合です。
こういった記載を見つけたら、「本業には、アピールできるポイントが存在しないのではないか?」と疑うことが大切です。

④初任給

初任給が多すぎる場合、注意です。
たとえば、初任給が30万と記載されていたが、基本給ではなく、一定額の残業代を見込んだ数字であったというケースがあります。つまり、どれだけ多くの時間を残業に費やしても、一定額の残業代(たとえば、月5万円)しか出ないというケースです。
こういった制度は、「みなし残業制」とも呼ばれており、企業がこの制度を採用することは法的に認められています(ただし、、実際に残業した時間分の賃金を下回る場合は、労働基準法違反となりえます)。